【Big4→ゴールドマンへ！】監査法人/FASから投資銀行・PE転職成功ステップとは？今すぐアルファに相談だ！

【2025年最新版】監査法人から投資銀行・PEファンド・商社・ファンド業界への転職戦略を徹底解説

こんにちは、アルファアドバイザーズ代表のTJです。
監査法人やFAS、税理士法人などでキャリアを積んだ会計・財務プロフェッショナルから、投資銀行・PEファンド・総合商社・アセットマネジメントやヘッジファンドへ転職したいというご相談を非常に多くいただきます。

本記事では、監査法人出身者が投資銀行やファンド業界へ挑戦する際の「年齢の壁」「経験の評価ポイント」「学歴・資格・英語力の影響」などを、現実的な視点で解説します。

【ケース１】監査法人から投資銀行への転職｜年齢の壁と必須スキル

監査法人からIBD（投資銀行部門）を目指す場合、若さとポテンシャルが大きな武器になります。

・25～27歳頃（監査3年目前後）は、第二新卒枠として「未経験ポテンシャル採用」に挑戦可能
・28～30歳になると即戦力性が求められ、FASやM&A経験・英語力が必須に
・30歳を超えると未経験からの投資銀行転職は極めて困難

また、インチャージ経験やIPO監査の経験は採用側に高く評価されます。投資銀行の採用は体力勝負の側面も強く、「30歳の壁」が実在する点を意識しましょう。

【ケース２】FASからPEファンドへの転職｜成功に必要な経験とは

近年はFAS出身者がPEファンドを目指すケースが増えていますが、実際には難易度が極めて高いのが現実です。理由は主に以下の通りです。

まず、PEファンド業界は採用数そのものが非常に限られており、外資投資銀行や戦略コンサル出身のトップ人材と競うことになります。そのため、単にFASに在籍していただけでは差別化が難しく、「どの案件でどんな役割を担ったのか」が厳しく問われます。

また、PEファンドは投資先企業の買収から価値向上まで一気通貫で携わるため、案件をリードした経験や経営視点での実行力が求められます。FASの業務は分析や助言にとどまりがちで、投資判断や事業ハンズオンまで経験できる機会は限られるため、PEが期待する「実務に直結するスキルセット」を証明しにくいのです。

PEファンドが採用で重視するのは、次のような具体的な実績です。

・デューデリジェンス（DD）のリード経験：少なくとも2〜3年以上
・M&Aディール経験：大小あわせて5件以上、累計数百億円規模の案件が望ましい
・ファイナンス実務：LBOモデルやバリュエーションの構築経験は必須
・案件規模の大きさ：大手PEは数百億〜数千億円のディール、中堅PEなら数十億円規模も評価対象
・経営関与の経験：PMIや事業改善施策の実行支援経験があると大きな加点要素

【ケース３】銀行から総合商社の事業投資部門へ｜採用枠の実態と評価されるキャリア

メガバンク出身者が総合商社の事業投資部門へ移るケースはありますが、転職の難易度は非常に高いのが現実です。理由は大きく3つあります。

第一に、採用枠の少なさです。総合商社は基本的に新卒中心の採用文化が強く、中途採用は限定的。事業投資部門となると年間数名程度しか枠が出ず、倍率は極めて高くなります。

第二に、即戦力性の要求です。商社の投資業務は数百億円規模のプロジェクトに関与することが多く、銀行での融資経験があっても「投資判断・事業運営に直結するスキル」を持っているかが厳しく見られます。単なる融資実務では不足であり、プロジェクトファイナンスやクロスボーダー案件で実績を積んでいないと差別化が難しいのです。

第三に、英語力とグローバル対応力です。商社の事業投資は海外案件比率が非常に高いため、TOEIC900点レベル以上の英語力はほぼ必須。加えて、多国籍のパートナー企業と交渉・調整できる柔軟さが求められます。

求められる経歴としては、
・大企業向け融資やプロジェクトファイナンスの経験
・クロスボーダー案件での主導経験
・法人営業5年以上の実績
が代表的です。

地銀出身者でも、PPPや地域インフラ案件など独自の強みがあればチャンスはありますが、全体的には「狭き門」であることを理解して戦略を立てる必要があります。

【ケース４】税理士法人からアセットマネジメント・ヘッジファンドへ｜評価される専門性と現実的な転職ルート

税務の専門性は一見ファンド業界とは距離があるように思われますが、実はM&A税務DDや国際税務などは投資判断やストラクチャリングに直結するため、一定の親和性があります。ただし、ここからファンドの花形であるフロント業務（ファンドマネージャーやアナリスト）に直行するのは極めて難しいのが現実です。

理由は、ファンドのフロントが求めるのは「投資案件を発掘・分析し、リスクを取って投資判断を下す力」であり、税務専門人材はその領域での実務経験が不足しているからです。税務や会計のバックグラウンドは投資を支える基盤知識としては評価されますが、それだけでは「投資の意思決定」に必要なスキルセットを満たさないと見なされがちです。

ファンド側が評価するのは、次のような要素です：
・M&A税務DDや組織再編の実務経験（リスク把握・企業理解力につながる）
・国際税務の知識（クロスボーダー投資やスキーム構築に活用可能）
・財務諸表や会計に対する深い理解（投資先分析の基礎力）

一方で不足しがちなのは、LBOモデルや企業価値評価、事業戦略分析といったフロント直結スキルです。そのため、まずはファンドのミドル・バックオフィス（ファンド管理・レポーティング・税務ストラクチャリング）に入社し、内部異動や追加経験を通じてフロントに挑むのが現実的なルートになります。

まとめると、税理士法人からファンド業界に入ること自体は可能ですが、いきなり投資フロントに立つのは難しく、税務の強みを武器にミドル・バックからキャリアを築き、チャンスを待つ戦略が一般的です。

年齢別キャリア可能性カーブ｜25歳・30歳・35歳・36歳以上の転職リアル

・25〜27歳：第二新卒枠でポテンシャル採用のピーク
・28〜30歳：「30歳の壁」で即戦力性が必須に
・31〜35歳：専門スキルとマネジメント経験が勝負
・36歳以上：CFOやパートナーなどエグゼクティブ転職・独立の領域

学歴・資格・英語力が転職成功に与える影響｜CPA・CFA・MBAの価値とは

・学歴：外資系IBでは学歴フィルターが強く、東大・早慶・京大クラスが中心
・資格：公認会計士は投資銀行・CFO候補で有利、CFAはアセマネ業界で高評価
・MBA：外資系投資銀行やPEで武器になるが、使い方次第
・英語力：TOEIC900点は目安。クロスボーダー案件に関わるには実践的なスピーキング力が必須

まとめ｜監査法人から金融・商社・ファンド業界への転職を成功させるには

監査法人やFAS出身者が金融・ファンド業界に挑む際、若さ・経験・資格・英語力のバランスがカギになります。
20代後半までが最も有利で、30歳以降は即戦力としての実績がなければ突破は難しいのが現実です。

ただし、適切な戦略を描き、タイミングを逃さなければ監査法人から投資銀行・PEファンド・商社・ファンド業界へ進むことは十分可能です。

監査法人から投資銀行、FASからPEファンド、銀行から商社、税理士からファンド業界まで、あなたのキャリアを成功に導くための道筋は、必ず存在します。

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TJプロフィール

TJ：住友商事株式会社（主計部にて本社及び関係会社800社超の予算・決算・業績管理、IR業務に従事。米国住友商事（NY）における研修生として選抜（最年少）住友商事出資の米国電炉事業会社再生等に従事。プロジェクト・ファイナンス部にて、開発途上国におけるインフラストラクチャー・プロジェクト向け大型ファイナンス組成やジュピターテレコム向けファイナンス組成等に従事。欧米MBAプログラム派遣生に選抜）シカゴ大学ビジネススクール(MBA) 留学（ファイナンス、アントレプレナーシップ、オーガニゼーション・マネジメントを専攻）。シカゴ大学日本人会（The University of Chicago Japanese Association）ファウンダー。シカゴ大学ビジネススクール初の「JAPAN TRIP」企画・実行（その後毎年恒例となる）。ゴールドマン・サックス証券株式会社 投資銀行部門 勤務（メディア、消費財等分野における数々のM&Aアドバイザリー、資金調達（IPO含む）サポートに従事。プライベートエクイティ投資及び事業再生サポート業務に従事。）経済同友会 第四回起業塾 塾生(応募200名以上の中から、6名の塾生の一人に選抜。
株式会社エイチ・アイ・エス 澤田 秀雄会長等起業家の方々よりの事業立上指南を頂く）シカゴ大学ビジネススクール卒業生会 プレジデント（2006-2010）ハーバード、スタンフォード等欧米アジアトップMBA、大学院、大学、ボーディングスクール合格者多数輩出。三菱商事、マッキンゼー、ゴールドマン・サックス、ブラックロック、Google、BIG4コンサル／FAS、電通、トヨタ、三菱UFJ銀行、野村證券などトップ企業内定等の指導実績多数。TOEFL、GMAT、IELTS、GREの個別指導も徹底的にやりきる指導に定評あり。ゴールを設計し、ゴールを達成させるために比類ないクオリテイを求めることで高い評価を得ている。TJをアドバイザーにつけたいという依頼が殺到している。